東京大会がめざもの

1.東京大会の研究について

(1) 研究主題
「豊かな人間性と創造性を育む学校教育」
「~未来に向かっていくたくましい力を育てる学校づくり~」 (東京大会研究主題)
   
(2) 研究主題設定の意義
 東京大会研究主題である「未来に向かっていくたくましい力」を「生き抜く力」と「絆づくり」ととらえました。
 「生き抜く力」は「生きる力(幼稚園から高校)J を含み、生涯にわたって自立・協働・創造する力を取得することを目指しています。
 「絆づくり」は、互助・共助の活力のある連携や共同体性づくりを目指しています。
未来に向かって歩み続ける子どもたちの前には、日本のみならず、世界各地において、今までに考えられない異常な天候がもたらす災害が起き、今までに経験の無い異常な状態や予測不可能な未来が考えられます。そこでこのような状況に対応し持続する社会を築いていくための必要な人材育成する教育とはどんなものかを探り、問い続けていく必要があります。いかなる状態においても未来に向かっていくたくましい力が求められることになるのです。これこそ、「生き抜く力」であると考えます。
この「生き抜く力」「絆づくり」は、中央教育審議会の第二期教育振興基本計画の中にもあり、重要です。防災教育やいじめ・自殺・体罰問題等を喫緊の教育課題とし、教職員の育成や組織・体制づくりで副校長・教頭の担う役割を研究のキーワードとして26年から28年までの重点目標として常に念頭に置き教育活動を展開していくことが大切であると考えました。
 さらに、教育の改革プランのーっとして小学校の英語教育の開始時期を現行の5年生から3年生に引き下げ、5年生から英語を正式教科とし、中学校の英語の授業は、基本的に英語で行うとし、外国人とコミュニケーシヨンが取れることを目指したことは、教育の大転換ですが、時代の要請であり、また、これからの教育の成功の鍵は学校の教職員にあると考えます。このように新たな教育の転換や、情報機器に関する子どもたちに降りかかる問題、教職員の多忙化、管理職の減少など多くの課題に対して、副校長、教頭が主体的に係わり、多くの問題を解決していく必要が山積しているのが現状です。
子どもたちが、未来に向かっていくたくましい力を身につけ、私たちの築き上げた世代を引継ぎ、これからの社会の中心となって活躍していくために、新学習指導要領のねらいを踏まえた第十期の教育の理念を実現していくことはきわめて大切であります。
 「生き抜く力」を育むためにには、子どもたちの将来に向けた自立を確立し、他人と協調する力、思いやりの紳、きめ細かな感性など、世界から認められている日本人の美徳を学校づくりの中に生かしていく必要があります。また、学んだことを生かして、新しいものを生み出していくたくましい力や知恵、経験の無い異常な状況に直面しても何かをつかみ何かを成そうとする解決能力を身につけることが大切です。
子どもたちにこのような力をつけていくために、校長のリーダーシップの下、教職員の創意・工夫を生かし、学校・家庭・地域の共通理解のもと未来に向かつてたくましい力を育てる学校づくりを目指していきたいと考えサブテーマを設定しました。
   
(3)

サブテーマ追求としての「研究の視点」の設定
 各都県の課題をしっかり受け止め、自校の抱えている課題を把握し、その解決を図ることが目的です。その際、副校長・教頭の職務内容に視点を当て焦点化することが大切です。そこで、提言から指導講評に至るまで、研究に関するあらゆる過程において、サブテーマを生かすため、全公教が示す次の研究課題に「研究の視点」を導き出すことにしました。

【第1課題 教育課程に関する課題】
【第2課題 子どもの発達に関する課題】
【第3課題 教育環境整備に関する課題】
【第4課題 組織・運営に関する課題】
【第5課題 教職員の専門性に関する課題】
【第6課題 副校長・教頭の職務に関する課題】

2 研究の基本方針

全国公立学校教頭会の研究の基本方針を踏まえ、関東甲信越地区公立学校教頭会として『3C』「継続性(continuity)」、「協働性(collaboration)」、「関与性(commitment)」に焦点を当てた実践的研究を進めます。

(1)客観的で継続性のある研究を進めます。 ・・「継続性(continuity)]
(2)組織的で協働性のある研究を進めます。・・・「協働性(collaboration)」
(3)副校長・教頭としての関与性を明確にした研究を推進します。・「関与性(commitment)」
平成26年度は、全国公立学校教頭会第十期研究の初年度になります。各都県の特色や独自性を生かした運営者を工夫し、より協働性を発揮していくために、計画的・継続性な研究を一層進めていきたいと考えます。そのために、会員一人ひとりが、各都県のより一層の充実を目指して、大会要項の精読・協議の柱の確認などを行い、主体的に大会に参加して頂きたいと思います。